以下創作／青森市は本日、12月4日に開業を迎えた東北新幹線新青森駅周辺の造成計画について「買い手の見つからなかった保留地を農園として分譲する」と発表した。

当初は新駅周辺を区画整理事業の保留地を企業・組合などに順次分譲することにより造成を進めていたが、2008年9月以降の金融危機により分譲が停滞。現在まで2事業者による購入のみにとどまっていた。

一方金融危機以降、六本木ヒルズ族を中心とした既存の価値観にとらわれない首都圏の若手経営者の間でLOHAS（持続発展可能なライフスタイル）を志向する層が徐々に増加。青森市はこの層に着目し市場調査を行ったところ、「休日は農園で過ごしたい」という潜在的なニーズを発見。今日まで豊かな自然を残す青森市での休日農園事業化の可能性を検討していた。

すでに首都圏より福利厚生の一環として企業を中心としたいくつかの問い合わせがあるほか、米アポー社による「アポーストアを中心とし、周辺に広大なリンゴ園」や、市民団体有志による「駅周辺を文字通り青森にするためのアオモリトドマツ植林」といった具体的な事業内容を示すところもあり、状況によっては抽選の可能性もある。

関係者は「リーマンショックで分譲が滞ったおかげでこの計画を推進できる。新青森駅に降り立ったご来青の方には新しいライフスタイルを提案するつもりで、駅周辺の牧歌的風景をさらに推し進めたい」と、青森をLOHASによるリーマンショック克服の中心地とする意気込みを示した。